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【元自衛官が解説】自衛隊出身パイロットの計器飛行証明取得・学校選びのポイント

KEN
みなさんこんにちは、KENです!


プロフィールをご覧になった方はご存知かもしれませんが、私は以前自衛隊でパイロットとして十数年勤務して依願退職をしました。


その後、エアラインパイロットに必要なライセンスである計器飛行証明をはじめとする各資格を取得して転職をしました。

 

今回はフライトスクールでしか取得できない資格である『計器飛行証明』を取るための学校選びの基準についてご紹介します。

 

この記事はこんな方におすすめ

  • これから自衛隊の退職を検討されている方
  • 計器飛行証明の取得を検討されている方
  • 計器飛行証明取得にどれくらいの費用や期間がかかるか知りたい方

計器飛行証明とは


『計器飛行証明』は、雲など視界不良の中でも計器を使って安全に運航できることを証明する資格であり、エアラインの有資格採用応募に必須となる資格です。

自衛隊パイロットの訓練課程では、公的な資格は『事業用操縦士』しか取得できないため、計器飛行証明は別途自力でフライトスクールで自費で取得しなければ、エアラインの採用試験は受けられません。

 

計器飛行証明取得にかかる訓練費用

計器飛行証明取得にかかる費用はその時の経済状況や各学校によって変わってきます。

資料上の訓練費用

600〜700万円

しかしながら、学校にもよりますが実際の訓練費用は半強制的にオプションの就職支援コースに入らされたり、訓練が長引いたりで800〜900万円近くかかるところもあるそうです。

私は某学校に今から約10年前に資料請求をしたことがあり、その時は入校は見送ったのですが、2年後に再度資料請求したときは約100万円値上げされていました。

そのときの経済状況、航空需要によっても左右されると思われます。

 

訓練期間について

訓練期間についても各学校によって左右されます。

一般的な訓練期間

約6ヶ月

これが大きく変わってくるのは、訓練機の機数とそのときの学生数です。

訓練機も定期整備がありますし、学生数もそのときによって人数に差があります。

各フライトスクールに問い合わせをして訓練機や学生数の状況を把握する必要があるので、入校を検討されているかたは退職手続きとともに早めに資料請求などしたほうが良いでしょう。

 

学校を選ぶ必須ポイントは2つ

自衛隊出身パイロットが計器飛行証明を取るためのポイントは以下の2点です。

 

ポイント

・無駄なコストがない学校

・確実に資格が取得できる環境にあること

それぞれ見ていきましょう。

 

 

無駄なコストがない学校

まず第一にコスパが高い学校を挙げられます。

以前、私が計器飛行証明を取得するにあたって国内のフライトスクールに片っ端から問い合わせをしてみました。

そして資料請求をしてみると訓練費用や、訓練期間が学校によってバラバラだったんです。

しかも、費用に目を向けると値段の開きが500万円くらいありました。

 

KEN
500万円の差ってヤバいですよね。。

 

同じ資格を取るのにこれだけの差があるとなると、より安い学校を選ぶ必要がありますよね。


でも訓練費が高いのにはそれなりの理由があるんじゃないの?

KEN
いえ、そんなことは一切ありません!

もちろん、学校の信頼度や訓練期間や訓練環境など様々な要素もありますが、必ずしも『高い訓練費用=資格取得・エアライン内定』に直結しません。

特に自衛隊出身パイロットにはこれが言えます。

これについては後半お話します。

 

資格取得率が高い環境にあること

フライトスクールの中には、ちょっと怪しい学校もあります。

昔、私が問い合わせをして実際に見学をした学校は約5校ほどありましたが、そのうちのいくつかは学校というには程遠いものでした。

こじんまりとした古い建物で自前の訓練機は保有しておらず、訓練のたびに使用事業から飛行機をレンタルして訓練を行う学校、実際にまだ計器飛行証明を取得した学生がいない学校などなど。

衝撃的だったのは、見学をした数ヶ月後に大事故を起こした訓練学校もありました。

そのような理由から、自社で訓練機があって円滑にカリキュラムが組むことができる環境によって実際にライセンスを取得している学生がいる学校をお勧めします。


自衛隊出身のパイロットには就職支援・推薦制度は適用されない!

有名なフライトスクールには”学校推薦”や”限定公募”という各学校独自のエアラインへの推薦制度があります。


この推薦制度を利用するには通常の学費に加えて新たに推薦制度を受けるためのコースに入会しなければなりません。

お金を払ったとしても推薦制度を利用して採用を勝ち取れれば良いのですが、自衛隊出身はこの推薦制度を利用しても推薦の対象とはなりません。

 

じ、じゃあせっかく高い学費払っても意味ないじゃん...


KEN
そうなんです。。

 

なぜ自衛隊出身パイロットがこの推薦制度が適用されないのかというと、防衛省が各エアラインに『防衛省出身のパイロットを採用してはいけない』という通達を出しているからなのです。

学校推薦が適用されないにも関わらず、無駄な学費を払うのってすごく勿体無いですよね。

そういう理由で、自衛隊出身パイロットには『実績のある有名フライトスクール=内定獲得』というわけではないことにご注意ください。

 

 

さらにこのようなポイントがあればなお良し!

先ほどフライトスクールを選ぶ必須ポイントについてお話しましたが、さらに次のポイントがあればなお良いです。

 

自衛隊出身の就職実績がある程度充実している

基本的に自衛隊出身パイロットは学校に頼ることなく自力で就職試験を勝ち取らないといけません。

そのため自衛隊出身パイロットが就職している学校を選ぶことによって、採用試験のノウハウを学ぶことができます。

転職された先輩方からお話を聞くチャンスもあるので、そういったスクールを選ぶとより転職成功につながりやすいです。

訓練待ちなど無駄な時間がない

私の経験談ですが、その当時私が選んだスクールには訓練生が数えるくらいしか在籍していなかったため、通常の期間の半分で計器飛行証明を取得することができました。

早く取得できた分、転職活動に専念することができましたし、自分の時間を確保して有意義に過ごすこともできました。

タイミングが悪くて訓練待ちとなった場合、中弛みになってそれがモチベーション低下にも繋がってしまいます。

また、訓練に時間がかかるということはその分、学費に加えて生活費も無駄にかかってしまいます。

フライトスクールにお問い合わせの際は、訓練機の機数、訓練生の在籍数に加えて訓練待ちの有無についても必ず聞いておきましょう。

 

まとめ


私がお勧めする計器飛行証明取得のためのフライトスクール選びの基準はこちらです。

必須ポイント

・無駄なコストがない

・資格取得率が高い

あればなお良いポイント

・自衛隊出身パイロットの就職実績がある

・訓練待ちなど無駄な時間がない

最後までご覧いただき、ありがとうございました。

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KEN

■エアラインパイロット
【経歴】大学中退▶︎自衛隊▶︎フリーター▶︎国内航空会社
【趣味,資格等】英語学習(英検2級),筋トレ(2022BBJ準グランプリ,3位)
■人生を変えるスキル&キャリアアップへの自己投資の発信。

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